夫のマシュウです。
先日、いろんな「郵便物」と一緒に、妻アン宛に「一通のハガキ」が届きました。
いつものダイレクトメールかなと思って、裏面を見ると、
「民事訴訟最終通告書」という標題が目に飛び込んできました💦
民事訴訟って？
民事訴訟？ なに、これ？
差し出し人は「民事紛争相談センター」
住所は、霞が関１丁目１番地ではありませんか！
ひょっとして、あの官庁街の霞が関？
ということは、官公庁関係のお堅いところ？
ハガキの内容
事件番号は（民）わ４４１となっています。
「わ」の「４４１」？ということは「わ・し・よ・い」？で「わっしょい」？
なんて、ひとりツッコミしながら、文面に目を通しました。
内容は、妻あてに、契約中か、債権譲渡のあった企業、又は団体から
（どこの企業かは定かにしてません）、料金の不払いによる契約不履行の訴状が
提出されたので、指定の最終期日までに訴訟の取り下げの手続きをしないと、
妻を「被告」とした「民事裁判」が開始されることを通知するというもの！
また、本件は、民事訴訟法の適用により、個人情報の取り下げの相談や問い合わせは、
必ず本人から連絡するように・・・とのことまで書いてあります💦
訴訟の取り下げ最終期日が「４月４日」と、あまり考える暇がありません！
これは、「猶予」を与えない手口です！
妻アンの反応は？
妻に手渡すと、「ああ、これと同じハガキ、私が通う体操教室の壁にも貼ってあったわ！」
教室の70代の生徒さんにも、こんなハガキが届いて、これは、絶対、詐欺だと思い、
先生に見せたところ、他の方たちにも「注意喚起」する意味から、張り出したようです。
妻からも「こんなものに、私、絶対、だまされないから！」👹👹
という力強い言葉が返ってきました！
そうだよ！その通り！👏
詐欺の手口
調べてみると、同じような内容のはがきによる詐欺が横行していたようです。
「民事訴訟管理センター」「国民訴訟通達センター」など
いろんな名称をかたっているようです。
が！妻に届いた相談窓口は「民事紛争相談センター」となっていました。
センター表記の前に「法務省」を付けている場合もあるそうです。
少し表現を変えれば、信用するとでも考えたのでしょうか？
この手の詐欺は、過去にも騒がれていたので、さすがに私の所に来るとは思いもかけなかったのですが、表題を読むと一瞬、何事か？と不安になることは確かです💦
このようなハガキを手にしたら、まずは「冷静」に考えてみることですね。
★私たちの身に覚えのないことでしたし、
★訴訟を起こしたという相手の会社名も記載されていませんし、
★霞が関の住所なのに、なぜか郵便局の消印は東京の「板橋北」になってるし、
★個人情報の保護を謳いながら
誰にでも目に付く一片のハガキに、訴訟を起こされてます・・・
なんて、通知をよこすなんて厚かましい！
こんなナーバスなことは、せめて「封書」に入れて、最低、書留で送ってほしいものです。
なんて、ツッコミたくなりますね（笑）
よく見ると、印刷の出来栄えも、ひと昔前のプリント〇ッコのような、
簡易印刷機？を使ったような、かなり手を抜いているやり口です。
ともあれ、このようなハガキが届きましたら、無視した方がよさそうです(^^)/