夫のマシュウです。
今年４月から「年金生活」が始まりました。
現役時代に比べると、収入が年金だけになってしまって、
いきおい生活費の「節約」に努めなければなりません(>_<)
つまり「収入」が少なければ、「支出」も抑えなければなりません。
ですが、「支出」という「出」ていくものが変わらなくても、
「入」を増やすことができるんです。
つまりは、「ふるさと納税」の活用がその一つです！！(^^)/
現役時代にもやってみた「ふるさと納税」を年金生活に入った今もできるか検討してみました。
ふるさと納税のしくみ
「ふるさと納税」は、「納税」という言葉になっていますが、自分のふるさとはもちろん、
自分が応援したい自治体に「寄附」ができる制度です。
一般的に「寄附」であれば、寄附した額の一部について、所得税と住民税の控除がありますが、「ふるさと納税」は寄付金上限額内で、寄附したうち２，０００円を差し引いた全額が住民税から控除されるものです。
「ふるさと納税」は寄附した額によって所得税の還付や住民税の控除が受けられることと、
自治体からは特産品などの返礼品をいただくことができるので、
納税者にも、自治体にも、お得な制度です(^^)/
ふるさと納税のメリット
「ふるさと納税」は、税法上のメリットのほかに、自治体から返礼品をいただけるのが楽しみですね。
しかし、返礼品競争が過激化して、自治体とゆかりのない返礼品であったり、
返礼割合の高い返礼品を送付したりといった寄付金集めが過熱し、
自治体によっては税金が減少するなどの問題もおきています。
このため、返礼品競争を戒める、過剰な返礼品に対する締め付けが厳しくなり、
国の指導により、返礼品の上限を寄附金額の３割までとすることが求められていますが、
「ふるさと納税」自体は納税者の間に根付いてきた制度です。
上限額の計算
ここで、「ふるさと納税」できる年間の「上限額」とは、２，０００円を除いて全額が所得税と住民税から控除される金額のことをいいます。
その家計の所得によって、年間の上限額が決まっています。
現役時代は給与収入でしたので、「ふるさと納税」は５万円までは控除されました。
上限額の計算方法
ふるさと納税サイトをのぞくと、簡単なシミュレーションができますので利用してみました。
総務省のポータルサイトにも、シミュレーションソフトがあるので確認するとよいでしょう。
どのサイトも、必要な入力条件は、「寄附する人の年収」と「家族構成」です。
年収とは、寄附をした年の１月から１２月までの１年間なので、今年中に寄付をする場合は、平成３０年１月から１２までの１年間の収入をいいます。
年金生活者の上限額は？
今年は、年金生活になって初めてのふるさと納税になります。
収入が格段に減った年金収入だけの今年はいくらまで寄付できるか？
上限額はいくらになるでしょう？
シミュレーションした結果は、私の場合は、１万５千円まではできるようです💦
少なっ！！💦💦
妻アンよ！ 今年は何をチョイスしようか？（笑）
確定申告をお忘れなく！
給与所得者であれば、「ワンストップ特例」を利用すると、特別な手続きはいりませんが、
私は年金生活なので、「確定申告」することにします。
忘れないようにしよっと！！（笑）